硫黄 分子量。 高分子量バイオプラスチックを生産する海洋性の光合成細菌

二酸化硫黄

硫黄 分子量

2.危険有害性の要約 GHS分類 分類実施日 H22. 16、政府向けGHS分類ガイダンス(H21. 3版)を使用 物理化学的危険性 火薬類 分類対象外 可燃性・引火性ガス 分類対象外 可燃性・引火性エアゾール 分類対象外 支燃性・酸化性ガス類 分類対象外 高圧ガス 分類対象外 引火性液体 分類対象外 可燃性固体 区分2 自己反応性化学品 分類対象外 自然発火性液体 分類対象外 自然発火性固体 区分外 自己発熱性化学品 分類できない 水反応可燃性化学品 分類対象外 酸化性液体 分類対象外 酸化性固体 分類対象外 有機過酸化物 分類対象外 金属腐食性物質 分類できない 健康に対する有害性 急性毒性(経口) 区分外 急性毒性(経皮) 区分外 急性毒性(吸入:ガス) 分類対象外 急性毒性(吸入:蒸気) 分類できない 急性毒性(吸入:粉じん) 区分外 急性毒性(吸入:ミスト) 分類対象外 皮膚腐食性・刺激性 区分外 眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分外 呼吸器感作性 分類できない 皮膚感作性 分類できない 生殖細胞変異原性 分類できない 発がん性 分類できない 生殖毒性 分類できない 特定標的臓器・全身毒性(単回ばく露) 区分1(気道) 特定標的臓器・全身毒性(反復ばく露) 区分2(呼吸器系、皮膚) 吸引性呼吸器有害性 分類できない 環境に対する有害性 水生環境急性有害性 区分外 水生環境慢性有害性 分類できない ラベル要素 絵表示又はシンボル 注意喚起語 危険 危険有害性情報 可燃性固体 気道の障害 長期にわたる、または、反復ばく露により呼吸器系、皮膚の障害のおそれ 注意書き 【安全対策】 熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。 静電気的に敏感な物質を積みなおす場合、容器を接地すること、アースをとること。 防爆型の電気機器、換気装置、照明機器等を使用すること。 適切な保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。 粉じん、ヒューム、蒸気、スプレーを吸入しないこと。 取扱い後はよく手を洗うこと。 この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。 【応急措置】 火災の場合には適切な消火方法をとること。 ばく露した場合、医師に連絡すること。 気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。 【保管】 施錠して保管すること。 【廃棄】 内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。 国・地域情報 3.組成及び成分情報 化学物質 化学名又は一般名 硫黄 別名 サルファー、 Sulphur 、硫黄華、 Flowers of sulfur 分子式 分子量 S8(256. 皮膚に付着した場合 水と石鹸で洗うこと。 皮膚刺激が生じた場合、医師に連絡すること。 目に入った場合 水で数分間注意深く洗うこと。 眼の刺激が持続する場合は、医師に連絡すること。 飲み込んだ場合 口をすすぐこと。 気分が悪い時は、医師に連絡すること。 予想される急性症状及び遅発性症状 吸入:灼熱感、咳、咽頭痛。 皮膚:発赤。 眼:発赤、痛み、かすみ眼。 経口摂取 : 灼熱感、下痢。 最も重要な兆候及び症状 気道に影響を与え、慢性気管支炎を起こすことがある。 応急措置をする者の保護 データなし 医師に対する特別注意事項 ばく露の程度によっては、定期検診が必要である。 5.火災時の措置 消火剤 水噴霧、泡消火剤、粉末消火剤(水素化炭酸塩を除く)、乾燥砂類 使ってはならない消火剤 炭酸ガス、水素化炭酸塩の粉末消火剤 特有の危険有害性 熱、火花及び火炎で発火するおそれがある。 激しく加熱すると燃焼する。 火災時に刺激性、腐食性及び毒性のガスを発生するおそれがある。 特有の消火方法 危険でなければ火災区域から容器を移動する。 安全に対処できるならば着火源を除去すること。 消火を行う者の保護 適切な空気呼吸器、防護服(耐熱性)を着用する。 6.漏出時の措置 人体に対する注意事項、保護具および緊急措置 全ての着火源を取り除く。 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。 関係者以外の立入りを禁止する。 密閉された場所に立入る前に換気する。 環境に対する注意事項 環境中に放出してはならない。 回収・中和 漏洩物を掃き集めて空容器に回収し、後で廃棄処理する。 封じ込め及び浄化方法・機材 水で湿らせ、空気中のダストを減らし分散を防ぐ。 二次災害の防止策 すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。 プラスチックシートで覆いをし、散乱を防ぐ。 7.取扱い及び保管上の注意 取扱い 技術的対策 『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。 局所排気・全体換気 『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の局所排気、全体換気を行う。 安全取扱い注意事項 取扱い後はよく手を洗うこと。 この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。 熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。 粉じん、ヒューム、蒸気、スプレーを吸入しないこと。 接触回避 『10.安定性及び反応性』を参照。 保管 技術的対策 消防法の規制に従う。 混触危険物質 『10.安定性及び反応性』を参照。 保管条件 容器を密閉して冷乾所にて保存すること。 熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から離して保管すること。 施錠して保管すること。 容器包装材料 データなし 8.ばく露防止及び保護措置 管理濃度 未設定 2009年度 許容濃度 ばく露限界値、生物学的ばく露指標 日本産衛学会 未設定 2009年度 ACGIH 未設定 2009年度 設備対策 この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。 消防法の規制に従う。 作業場には防爆タイプの全体換気装置、局所排気装置を設置すること。 保護具 呼吸器の保護具 適切な呼吸器保護具を着用すること。 手の保護具 適切な保護手袋を着用すること。 眼の保護具 適切な眼の保護具を着用すること。 皮膚及び身体の保護具 適切な保護衣を着用すること。 衛生対策 取扱い後はよく手を洗うこと。 95E-06mmHg 30. 8〜2. 06 : ホンメル (1996) 2. とくに粉末の場合、強酸化剤と激しく反応し、火災や爆発の危険をもたらす。 粉末や顆粒状で空気と混合すると、粉じん爆発の可能性がある。 吸入 吸入(ガス): GHS分類基準の固体である。 なお、毒性値(9. なお、ウサギに75%水和剤を適用した別の試験では「軽度の刺激性あり」または「ほとんど刺激性なし」の結果(農薬安全情報(1994))が得られている。 また、EU分類ではXi:R38(EU-Annex I (2009))である。 なお、ウサギに75%水和剤を適用した別の試験では「軽度の刺激性」または「ほとんど刺激性なし」の結果(農薬安全情報(1994))が得られている。 呼吸器感作性又は皮膚感作性 呼吸器感作性:データなし 皮膚感作性:ヒトのパッチテストで感作性なし not sensitizing の結果 IUCLID 2000 、およびモルモットを用いた試験で感作性物質ではないとの情報 EPA RED access on August 2009 があるが、それ以上の詳細が不明であり、データ不足のため「分類できない」とした。 生殖細胞変異原性 モルモットの生殖細胞における染色体異常誘発知見および妊娠ラットの胎児における染色体損傷誘発知見(IUCLID, 2000)が認められるものの、試験法が一般的でなく、詳細が不明であることから評価できない。 また、ラット骨髄染色体異常試験での陰性知見もあるが(IUCLID, 2000)、同様に詳細が不明で評価できない。 従って、適切なin vivo試験がなく、データ不足で分類できない。 なお、エームス試験(in vitro変異原性試験)では陰性の報告(IUCLID (2000))がある。 発がん性 データなし 生殖毒性 データなし 特定標的臓器・全身毒性(単回ばく露) ヒトで硫黄粉じんのばく露により、咳、咽頭痛、胸痛を伴う気管気管支炎を起こすと述べられている(PATTY (5th, 2001))。 また、硫黄吸入の急性影響として鼻粘膜のカタル性炎症があり、過形成を起こす可能性があり、しばしば呼吸困難、持続性の咳や痰、時には血痰を伴う気管気管支炎を起こすと述べられている(HSDB (2003))。 以上の知見に基づき、区分1(気道)とした。 特定標的臓器・全身毒性(反復ばく露) 硫黄採鉱場で2〜2. 5年にわたりばく露をを受けた作業者がしばしば鼻出血、気管支炎、肺機能障害を呈したことが報告されている(IUCLID (2000))。 硫黄粉じんおよび二酸化硫黄のばく露を受けた鉱山労働者では一般に慢性的な副鼻腔への影響や呼吸障害が見られるとも記載されている。 List 2の情報であることを考慮し、区分2(呼吸器系)とした。 一方、反復または長期間の職業ばく露を受けた作業者の皮膚に面皰の発生が報告され(IUCLID (2000))、また、硫黄の長期間使用により皮膚に紅斑、湿疹、潰瘍形成などを起こす可能性があるとの記載 (HSDB (2003))がある。 これらの知見に基づき、List 2の情報であることを考慮し区分2(皮膚)とした。 水生環境慢性有害性 急性毒性区分外であるが、急速分解性に関するデータや水溶解度の定量的なデータが得られていないことから、分類できない。 13.廃棄上の注意 残余廃棄物 廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。 廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。 汚染容器及び包装 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 14.輸送上の注意 国際規制 海上規制情報 IMOの規定に従う。 UN No. 1350 Proper Shipping Name. SULPHUR Class 4. UN No. 1350 Proper Shipping Name. Sulphur Class 4. 海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。 国連番号 1350 品名 硫黄 クラス 4. 国連番号 1350 品名 硫黄 クラス 4. 1 等級 3 特別安全対策 移送時にイエローカードの保持が必要。 食品や飼料と一緒に輸送してはならない。 輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 重量物を上積みしない。 緊急時応急措置指針番号 133 15.適用法令 海洋汚染防止法 有害液体物質(Z類物質)(施行令別表第1) 消防法 第2類可燃性固体、硫黄(法第2条第7項危険物別表第1・第2類) 船舶安全法 可燃性物質類・可燃性物質(危規則第3条危険物告示別表第1) 航空法 可燃性物質類・可燃性物質(施行規則第194条危険物告示別表第1) 輸送禁止(施行規則第194条) 港則法 危険物・可燃性物質(法第21条2、則第12条、昭和54告示547別表二ヘ) 16.その他の情報 各データ毎に記載した。.

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硫化水素

硫黄 分子量

この項目の内容は、2019年5月20日に施行されたの影響を受けます。 そのため、その変更を反映するために改訂する必要があります。 物質の質量をその物質の物質量で割ったものに等しい。 平たく言えば、物質 1 当たりのグラム数である。 モル質量を(正確に 6. のモル質量は、その物質の要素粒子がもつ固有の物理的性質である。 モル質量の推奨される量記号は M であり、要素粒子の質量 mass of entity の推奨される量記号は m f (要素粒子が原子のときは m a)である。 モル質量の単位には g mol -1 (グラム毎モル)が用いられることが多い。 要素粒子1個分の質量の単位には Da やキロダルトン kDa がしばしば用いられる。 モル質量は、およびそれらを構成するのと密接な関係にある。 これらのに単位 g mol -1 をつけたもの(正確には、 M u を乗じたもの)は、モル質量に等しい。 一方これら無次元量に単位 Da をつけたもの(正確には、 m u を乗じたもの)は、要素粒子1個分の質量に等しい。 すなわち分子量、化学式量および原子量に Da をつけたものはそれぞれ、分子の平均質量、化学式単位 の平均質量、原子の平均質量である。 要素粒子を表すを X とすると、モル質量 M X は化学式 X と原子量から計算される。 のカタログやに記載されている分子量またはに、単位 g mol -1 をつけるとモル質量になる。 のモル質量やの平均モル質量は、分子量測定によっても得られる。 要素粒子の化学式 X が未知であっても、測定により得られた分子量に単位 g mol -1 をつけることで、モル質量が得られる。 物質の質量 w とモル質量 M X および n X との間には以下の関係がある。 モル質量 M X が既知であれば、質量と物質量は互いに換算できる。 単位 [ ] 質量のがであるので、モル質量ののあるは kg mol -1 (キログラム毎モル)である。 化学においては通常、実用面あるいは歴史的経緯により g mol -1 (グラム毎モル)が用いられる。 グラム毎モルは「一貫性のあるSI単位」ではないが、キログラム毎モルと同様にSI単位のひとつである。 要素粒子1個分の質量の単位としては、SI単位である キログラム kg やグラム g の他に、である Da やキロダルトン kDa も用いられる。 1ダルトンは、ややの質量にほぼ等しい。 例えば水素原子1個分の質量は、1. 008 Da である。 しかしこれは厳密な意味では正しくない。 原子のモル質量 [ ] 原子のモル質量は、 にモル質量定数 1 g mol -1 をかけることにより得られる。 以下、分子量・化学式量についても同様。 008 g mol -1 原子 元素記号 E 原子量 A r E モル質量 M E C 12. 01 12. 01 g mol -1 O 16. 00 16. 00 g mol -1 S 32. 07 32. 07 g mol -1 Fe 55. 85 55. 85 g mol -1 単体のモル質量 [ ] 要素粒子に原子を指定したときの E のモル質量は、原子 E のモル質量 M E に等しい。 単体の中には分子として存在するものもある。 これらの分子のモル質量は、標準原子量に分子中に存在する原子数をかけて得られるに、モル質量定数 1 g mol -1 をかけたものとなる。 016 g mol -1 水素分子のモル質量 M H 2 は、水素原子のモル質量 M H とは異なる。 一般に、分子として存在しうる元素では「原子 E のモル質量 M E 」と「分子 E n のモル質量 M E n 」の(少なくとも)二種類の「元素 E のモル質量」が存在する。 そのため例えば「硫黄のモル質量」という表記では曖昧さが生じる。 M S と M S 8 のどちらのモル質量であるのかを、要素粒子を指定することで示さなければならない。 モル質量は、物質に固有の物理的性質というよりむしろ、要素粒子に固有の物理的性質である。 分子 分子式 X 分子量 M r X モル質量 M X N 2 28. 01 28. 01 g mol -1 酸素 O 2 32. 00 32. 00 g mol -1 P 4 123. 9 123. 9 g mol -1 硫黄 S 8 256. 5 256. 5 g mol -1 化合物のモル質量 [ ] 化合物のモル質量は、要素粒子を構成する原子の標準原子量の総和として分子量あるいはを求め 、これにモル質量定数 1 g mol -1 をかけることにより得られる。 3 g mol -1 化合物 分子式 X 組成式 Y 分子量 M r X 化学式量(式量) M r Y モル質量 M X , M Y H 2O 18. 02 18. 02 g mol -1 HCl 36. 46 36. 46 g mol -1 CO 2 44. 01 44. 01 g mol -1 P 4O 10 P 2O 5 283. 9 141. 9 283. 9 g mol -1 141. 9 g mol -1 NaOH 40. 00 40. 00 g mol -1 CaCl 2 111. 0 111. 0 g mol -1 Al 2 SO 4 3 342. 2 342. 2 g mol -1 () SiO 2 60. 08 60. 08 g mol -1 五酸化二リンは、P 4O 10 を要素粒子とすることもあれば、P 2O 5 を要素粒子とすることもある。 前者は分子、後者は化学式単位である。 どちらを要素粒子に指定するかで五酸化二リンのモル質量は変わる。 混合物のモル質量 [ ] 複数の純物質の混ざり合ったでは、数平均モル質量 M n が定義される。 x X i は化学式 X i で表される成分 i のである。 これは空気の平均分子量に単位 g mol -1 をつけたものに等しい。 高分子のモル質量 [ ] ()は、個々の分子についてみればの重合度の異なるものを含んでいる。 重合度が違えばモル質量も異なるので、ポリマーは ()を持つ。 この分野では、数平均モル質量 M n に加えて、質量平均モル質量 M m および z平均モル質量 M Z が用いられる。 これらの平均モル質量は、それぞれ数平均分子量、質量平均分子量(重量平均分子量)、Z平均分子量に単位 g mol -1 をつけたものに等しい。 「」も参照 原子質量と元素の原子量 [ ] 原子質量 [ ] 原子1個の質量を原子質量 atomic mass という。 同じ元素の原子でも、により原子質量は異なる。 例えばにはが二つある。 927 789 70 71 u である。 天然に存在する全てのの原子質量は、この例のように極めて高い精度で測定されていて、一覧表にまとめられている。 原子 E の平均質量 m a E は、試料に含まれる元素 E の同位体の原子質量の加重平均である。 同位体の存在比は試料ごとに異なるが、多くの場合これをに等しいものとして m a を計算しても、十分に正確である。 3085 15 である。 内は下の桁の数値の不確かさであり、試料により同位体存在比がこの程度違うことを示している。 546 3 u となる。 より正確な平均質量が必要なときには、で試料の同位体存在比が測定される。 原子量 [ ] 元素 E の A r E は、原子 E のモル質量 M E をモル質量定数 M u で割ったものとして定義される。 これは、原子 E の平均質量 m a E を原子質量定数 m u で割ったものに等しい。 原子量に単位 g mol -1 をつけたもの(正確には、モル質量定数 M u を乗じたもの)は、モル質量に等しい。 原子量に単位 Da または をつけたもの(正確には、原子質量定数 m u を乗じたもの)は、原子1個分の質量、すなわち原子の平均質量に等しい。 定義から明らかなように、原子量 A r E と原子のモル質量 M E は実質的に同じものである。 この二つの量はいつでも、モル質量定数の乗除により互いに換算できる。 一方、その名に反して原子量 atomic weight と原子質量 atomic mass は区別されるべきものである。 原子量は対象試料中の原子質量の平均(を m u で除したもの)で与えられ 、で測定可能な量の物質を扱うのにより適したものである。 45 であるが、原子質量が 35. 45 u の塩素原子は存在しない。 塩素原子を含む試料には原子質量が 34. 97 u と 36. 97 u の二種類の塩素原子が通常ほぼ 3 : 1 の個数比で含まれている。 45 u はその数平均である。 原子質量は核種に固有の値であるが、同位体の存在比は試料ごとに異なるので、原子量は試料ごとに異なる値をとる。 同位体の存在比は試料ごとに異なる、とはいうものの、天然由来の試料の同位体存在比はほぼ一定であることが知られている。 元素の天然存在比に基づいて算出された原子量は標準原子量と呼ばれ、原子量表としてまとめられている。 実用上は標準原子量を試料の原子量として用いることが多い。 例えば、天然由来の試料の塩素の原子量は 35. 446 から 35. 457 の範囲内にある。 人の手が入った市販の化学物質の塩素の原子量は、必ずしもこの範囲にはない。 いずれの場合でも、より正確な原子量が必要なときには、質量分析法で試料ごとに塩素の同位体存在比が測定される。 分子の質量と分子量 [ ] 分子の質量 [ ] N 個の原子からなる1個の分子の質量 m f は、その分子を構成する原子の原子質量 m a の総和に等しい。 0 u 原子質量と同様に、個々の分子の質量の単位には統一原子質量単位 u や ダルトン Da が用いられることが多い。 同じ元素の原子でも、により原子質量は異なる。 そのため同じ元素の原子から構成される分子であっても、分子に含まれる同位体が違えば分子の質量は異なる。 例えば塩素ガス中には、質量の異なる三種類の分子が含まれている。 9 u である。 これら三種の分子は、分子の質量は違うものの、化学的な性質はほとんど同じである。 そのため普通はこれらの分子に共通の分子式 Cl 2 を与えて、まとめて塩素分子という。 塩素分子 Cl 2 の分子1個分の質量 m f は、これら三種の分子の数平均で与えられる。 塩素分子 Cl 2 のように簡単な分子であれば、上のような計算で分子の平均質量 m f を求めることができる。 しかし分子が少し複雑になると、計算の手間が飛躍的に増大する。 例えば水分子には、のみから構成されるものに限っても、質量の異なる分子が9種類ある。 そこで一般には和をとる順序を変えて、先に原子の平均質量を求めてから和をとって分子の平均質量を求める。 例えば 分子式が である分子の平均質量 m f CHCl 3 は次式で与えられる。 4 Da 分子量 [ ] モル質量 M を モル質量定数 M u で割ったものを 相対モル質量 relative molar mass M r と呼ぶ。 これは単位を付けない(単位が1の)無次元量である。 要素粒子が原子のとき、相対モル質量は相対原子質量 relative atomic mass とも呼ばれ、記号 A r が用いられる。 すなわち、元素 E の相対原子質量は、元素 E の原子量 atomic weight である。 要素粒子が分子のとき、相対モル質量は相対分子質量 relative molecular mass と呼ばれる。 歴史的な理由により、相対分子質量は分子量 molecular weight とも呼ばれる。 すなわち、が X である分子の相対モル質量 M r X は、分子 X の分子量である。 分子量 M r X は単位を付けない(単位が1の)無次元量である。 分子量に単位 g mol -1 をつけたもの(正確には、モル質量定数 M u を乗じたもの)は、分子のモル質量に等しい。 分子量に単位 Da または u をつけたもの(正確には、原子質量定数 m u を乗じたもの)は、分子1個分の質量、すなわち分子の平均質量 m f X に等しい。 この二つの量はいつでも、モル質量定数の乗除により互いに換算できる。 それに対して分子量 M r と個々の分子の質量 m f は区別されるべきものである。 分子量 M r が分子を構成する原子の原子量 A r から算出されるのに対し、試料中の個々の分子の質量 m f は原子質量 m a から算出される。 で直接測定されるものは個々の分子の質量 m f であり、その精度は数十万分の一である。 分子量 M r は対象試料中の分子の平均質量 m f に相当する。 な量の物質を扱うときは、 m f より m f が適している。 すなわちで測定可能な量の物質を扱うときは、分子量がより適している。 精度と不確かさ [ ] 化学式から計算されたモル質量の精度は、物質に含まれる元素により異なる。 例えばの標準原子量は 207. 1 なので、鉛の化合物の相対モル質量 M r を小数点以下第2位まで表記することは無意味である。 一方で、やなどののみからなる化合物の場合は、不必要なまでに高精度なモル質量が計算できる。 天然に存在する元素の原子量は、を除いて有効桁数が少なくとも4桁ある。 この精度は大抵の化学分析や実験室で用いられる試薬の純度より高い。 リチウムの原子量には 6. 941 が採用されることが多いが、市販のリチウム化合物のリチウムの原子量は 6. 938 から最大で 6. 997 まで変動する。 原子量およびそれに追随するモル質量の不確かさは、同位体の天然存在比が一定ではないことに起因する。 対象試料のより正確なモル質量が必要ならば、対象試料の同位体存在比を測定または推定する必要がある。 各種測定試料中の同位体比は必ずしも一定ではない。 例えば試料をするとより軽い同位体が気相に濃縮されることになり、気体のモル質量は液体のモル質量より小さくなる。 相対モル質量 M r の値は、小数点以下第2位までの数値が示されることが多い。 これは慣例によるものであり、必ずしも精度や不確かさが 0. 01 g mol -1 であることを意味しない。 なお、原子量の基となる原子の相対質量は、静止してにある原子間の相互作用のない自由な状態における質量である。 厳密にはやなど凝縮相においてはやに相当する分、さらに分子やその他化合物はに相当する分だけ質量が小さくなる。 しかしこれらの化学エネルギーによるが通常の化学実験において問題になることはない。 例えば固体炭素()についてみると、における昇華熱が 711. 20 kJ mol -1 であるから 、化学エネルギーによる質量欠損は1モル当り 7. モル質量の測定 [ ] モル質量は通常、要素粒子の化学式と標準原子量から算出される。 より正確な原子量が必要な場合は、で試料の原子量が測定される。 高分子化合物のモル質量の測定については、「」を参照のこと。 要素粒子の化学式が不明の場合でも、であれば分子のモル質量を質量分析法で求めることが可能である。 質量分析法により ()を測定できれば、を決定することも可能である。 やあるいは中ののモル質量は、あるいはなどのな量の測定より求めることも可能である。 このような測定は質量分析計による測定よりはるかに精度は劣るが、原子量を定めてきた歴史上の手段としては関心がもたれる。 気体の密度より [ ] 気体の密度によるモル質量の測定は、一定条件の下で一定体積中に一定数の分子が存在するというによるものである。 この法則によりが導かれる。 ここで P は気体の、 V は気体の、 n は気体の、 R は、 T は気体のである。 ここで w はの質量でありモル質量は以下の式で算出される。 その比例定数である () K f は、溶質の種類にはよらない、溶媒に固有の定数である。 これを用いると溶質のモル質量 M は以下の式で表される。 沸点上昇より [ ] 溶液のは純溶媒より高くなることが多い。 その比例定数である () K b は、溶質の種類にはよらない、溶媒に固有の定数である。 これを用いると溶質のモル質量 M は以下の式で表される。 モル質量定数 [ ] モル質量定数(モルしつりょうていすう、molar mass constant)は、記号 M u で表される、モル質量と原子量あるいは分子量、化学式量とを関連付けるである。 その値は、0. 999 999 999 65 30 g mol -1 である。 また 12C 原子の質量は以下の式で表され、キログラム単位で表すと 1. 「単位物質量」としては、例えば 1 mmol や 1 kmol を選んでも、原理上は何ら問題はないが、通常は 1 mol が選ばれる。 例えば、 12Cの原子量は一義的に12という値に決定されるのに対し、モル質量は 12 g mol -1、0. 012 kg mol -1、12 000 mg mol -1 など、単位の選び方によって様々な表し方ができる。 単位 g mol -1(グラム毎モル)で表したときの 12Cのモル質量の数値部分が、 12Cの原子量に一致する。 すなわち、 12Cの原子量に単位 g mol -1をつけたものが(正確には、単位 g mol -1 を乗じたものが) 12Cのモル質量となる。 単位 g mol -1 は、「モル質量定数」(molar mass constant、量記号 M u)とも呼ばれる。 要素粒子は化学式で表される。 要素粒子が分子でも原子でもイオンでもない場合、これを化学式単位 formula unit と呼ぶ。 塩化ナトリウムであれば NaCl が、二酸化ケイ素であれば SiO 2 が化学式単位である。 五酸化二リンでは、P 4O 10 を要素粒子とすることもあれば、P 2O 5 を要素粒子とすることもある。 前者は分子、後者は化学式単位である。 1H 2 16O, 1H 2H 16O, 2H 2 16O, 1H 2 17O, 1H 2H 17O, 2H 2 17O, 1H 2 18O, 1H 2H 18O, 2H 2 18O の9種類。 出典 [ ]• 『』モル質量。 143. 『』式量。 Isotopic Composition. Notes. , p. 127. 2-83. 『』accurate mass. 135. The NIST Reference on Constants, Units, and Uncertainty. US National Institute of Standards and Technology. 2019-05-20. 2018 CODATA recommended values• 参考文献 [ ]• Frey、H. Strauss『』 PDF 計量標準総合センター訳、、2009年、第3版。 2017年9月13日閲覧。 Peter Atkins『アトキンス物理化学小辞典』千原秀昭 訳、、1998年。 『エッセンシャル化学辞典』玉虫伶太ほか編、、1999年。 『標準化学用語辞典』 編、、2005年、第2版。 Andreas et al. 2011. Physical Review Letters 106: 030801. 大井隆夫「 」 『化学と教育』第61巻第3号、、2013年、 126-129頁、 :、 2017年9月23日閲覧。 Wagman; W. Evans; V. Parker; R. Schumm; I. Halow; S. Bailey; K. Churney; R. Nuttall 1982 PDF. Journal of Physical and Chemical Reference Data Vol 11, Supplement No. 2017年9月23日閲覧。 磯直道、上松敬禧、真下清、和井内徹『基礎物理化学』、1996年。 関連項目 [ ]• 外部リンク [ ]• 2017年9月23日閲覧。 2017年9月23日閲覧。 2017年9月23日閲覧。 2017年9月23日閲覧。 2017年9月23日閲覧。 日本質量分析学会. 2017年9月23日閲覧。 2017年9月23日閲覧。 2017年9月23日閲覧。 2017年9月23日閲覧。 2017年9月23日閲覧。

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二酸化硫黄

硫黄 分子量

2.危険有害性の要約 GHS分類 分類実施日 H22. 16、政府向けGHS分類ガイダンス(H21. 3版)を使用 物理化学的危険性 火薬類 分類対象外 可燃性・引火性ガス 分類対象外 可燃性・引火性エアゾール 分類対象外 支燃性・酸化性ガス類 分類対象外 高圧ガス 分類対象外 引火性液体 分類対象外 可燃性固体 区分2 自己反応性化学品 分類対象外 自然発火性液体 分類対象外 自然発火性固体 区分外 自己発熱性化学品 分類できない 水反応可燃性化学品 分類対象外 酸化性液体 分類対象外 酸化性固体 分類対象外 有機過酸化物 分類対象外 金属腐食性物質 分類できない 健康に対する有害性 急性毒性(経口) 区分外 急性毒性(経皮) 区分外 急性毒性(吸入:ガス) 分類対象外 急性毒性(吸入:蒸気) 分類できない 急性毒性(吸入:粉じん) 区分外 急性毒性(吸入:ミスト) 分類対象外 皮膚腐食性・刺激性 区分外 眼に対する重篤な損傷・眼刺激性 区分外 呼吸器感作性 分類できない 皮膚感作性 分類できない 生殖細胞変異原性 分類できない 発がん性 分類できない 生殖毒性 分類できない 特定標的臓器・全身毒性(単回ばく露) 区分1(気道) 特定標的臓器・全身毒性(反復ばく露) 区分2(呼吸器系、皮膚) 吸引性呼吸器有害性 分類できない 環境に対する有害性 水生環境急性有害性 区分外 水生環境慢性有害性 分類できない ラベル要素 絵表示又はシンボル 注意喚起語 危険 危険有害性情報 可燃性固体 気道の障害 長期にわたる、または、反復ばく露により呼吸器系、皮膚の障害のおそれ 注意書き 【安全対策】 熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。 静電気的に敏感な物質を積みなおす場合、容器を接地すること、アースをとること。 防爆型の電気機器、換気装置、照明機器等を使用すること。 適切な保護手袋、保護眼鏡、保護面を着用すること。 粉じん、ヒューム、蒸気、スプレーを吸入しないこと。 取扱い後はよく手を洗うこと。 この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。 【応急措置】 火災の場合には適切な消火方法をとること。 ばく露した場合、医師に連絡すること。 気分が悪い時は、医師の診断、手当てを受けること。 【保管】 施錠して保管すること。 【廃棄】 内容物、容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に業務委託すること。 国・地域情報 3.組成及び成分情報 化学物質 化学名又は一般名 硫黄 別名 サルファー、 Sulphur 、硫黄華、 Flowers of sulfur 分子式 分子量 S8(256. 皮膚に付着した場合 水と石鹸で洗うこと。 皮膚刺激が生じた場合、医師に連絡すること。 目に入った場合 水で数分間注意深く洗うこと。 眼の刺激が持続する場合は、医師に連絡すること。 飲み込んだ場合 口をすすぐこと。 気分が悪い時は、医師に連絡すること。 予想される急性症状及び遅発性症状 吸入:灼熱感、咳、咽頭痛。 皮膚:発赤。 眼:発赤、痛み、かすみ眼。 経口摂取 : 灼熱感、下痢。 最も重要な兆候及び症状 気道に影響を与え、慢性気管支炎を起こすことがある。 応急措置をする者の保護 データなし 医師に対する特別注意事項 ばく露の程度によっては、定期検診が必要である。 5.火災時の措置 消火剤 水噴霧、泡消火剤、粉末消火剤(水素化炭酸塩を除く)、乾燥砂類 使ってはならない消火剤 炭酸ガス、水素化炭酸塩の粉末消火剤 特有の危険有害性 熱、火花及び火炎で発火するおそれがある。 激しく加熱すると燃焼する。 火災時に刺激性、腐食性及び毒性のガスを発生するおそれがある。 特有の消火方法 危険でなければ火災区域から容器を移動する。 安全に対処できるならば着火源を除去すること。 消火を行う者の保護 適切な空気呼吸器、防護服(耐熱性)を着用する。 6.漏出時の措置 人体に対する注意事項、保護具および緊急措置 全ての着火源を取り除く。 直ちに、全ての方向に適切な距離を漏洩区域として隔離する。 関係者以外の立入りを禁止する。 密閉された場所に立入る前に換気する。 環境に対する注意事項 環境中に放出してはならない。 回収・中和 漏洩物を掃き集めて空容器に回収し、後で廃棄処理する。 封じ込め及び浄化方法・機材 水で湿らせ、空気中のダストを減らし分散を防ぐ。 二次災害の防止策 すべての発火源を速やかに取除く(近傍での喫煙、火花や火炎の禁止)。 プラスチックシートで覆いをし、散乱を防ぐ。 7.取扱い及び保管上の注意 取扱い 技術的対策 『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の設備対策を行い、保護具を着用する。 局所排気・全体換気 『8.ばく露防止及び保護措置』に記載の局所排気、全体換気を行う。 安全取扱い注意事項 取扱い後はよく手を洗うこと。 この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。 熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から遠ざけること。 粉じん、ヒューム、蒸気、スプレーを吸入しないこと。 接触回避 『10.安定性及び反応性』を参照。 保管 技術的対策 消防法の規制に従う。 混触危険物質 『10.安定性及び反応性』を参照。 保管条件 容器を密閉して冷乾所にて保存すること。 熱、火花、裸火、高温のもののような着火源から離して保管すること。 施錠して保管すること。 容器包装材料 データなし 8.ばく露防止及び保護措置 管理濃度 未設定 2009年度 許容濃度 ばく露限界値、生物学的ばく露指標 日本産衛学会 未設定 2009年度 ACGIH 未設定 2009年度 設備対策 この物質を貯蔵ないし取扱う作業場には洗眼器と安全シャワーを設置すること。 消防法の規制に従う。 作業場には防爆タイプの全体換気装置、局所排気装置を設置すること。 保護具 呼吸器の保護具 適切な呼吸器保護具を着用すること。 手の保護具 適切な保護手袋を着用すること。 眼の保護具 適切な眼の保護具を着用すること。 皮膚及び身体の保護具 適切な保護衣を着用すること。 衛生対策 取扱い後はよく手を洗うこと。 95E-06mmHg 30. 8〜2. 06 : ホンメル (1996) 2. とくに粉末の場合、強酸化剤と激しく反応し、火災や爆発の危険をもたらす。 粉末や顆粒状で空気と混合すると、粉じん爆発の可能性がある。 吸入 吸入(ガス): GHS分類基準の固体である。 なお、毒性値(9. なお、ウサギに75%水和剤を適用した別の試験では「軽度の刺激性あり」または「ほとんど刺激性なし」の結果(農薬安全情報(1994))が得られている。 また、EU分類ではXi:R38(EU-Annex I (2009))である。 なお、ウサギに75%水和剤を適用した別の試験では「軽度の刺激性」または「ほとんど刺激性なし」の結果(農薬安全情報(1994))が得られている。 呼吸器感作性又は皮膚感作性 呼吸器感作性:データなし 皮膚感作性:ヒトのパッチテストで感作性なし not sensitizing の結果 IUCLID 2000 、およびモルモットを用いた試験で感作性物質ではないとの情報 EPA RED access on August 2009 があるが、それ以上の詳細が不明であり、データ不足のため「分類できない」とした。 生殖細胞変異原性 モルモットの生殖細胞における染色体異常誘発知見および妊娠ラットの胎児における染色体損傷誘発知見(IUCLID, 2000)が認められるものの、試験法が一般的でなく、詳細が不明であることから評価できない。 また、ラット骨髄染色体異常試験での陰性知見もあるが(IUCLID, 2000)、同様に詳細が不明で評価できない。 従って、適切なin vivo試験がなく、データ不足で分類できない。 なお、エームス試験(in vitro変異原性試験)では陰性の報告(IUCLID (2000))がある。 発がん性 データなし 生殖毒性 データなし 特定標的臓器・全身毒性(単回ばく露) ヒトで硫黄粉じんのばく露により、咳、咽頭痛、胸痛を伴う気管気管支炎を起こすと述べられている(PATTY (5th, 2001))。 また、硫黄吸入の急性影響として鼻粘膜のカタル性炎症があり、過形成を起こす可能性があり、しばしば呼吸困難、持続性の咳や痰、時には血痰を伴う気管気管支炎を起こすと述べられている(HSDB (2003))。 以上の知見に基づき、区分1(気道)とした。 特定標的臓器・全身毒性(反復ばく露) 硫黄採鉱場で2〜2. 5年にわたりばく露をを受けた作業者がしばしば鼻出血、気管支炎、肺機能障害を呈したことが報告されている(IUCLID (2000))。 硫黄粉じんおよび二酸化硫黄のばく露を受けた鉱山労働者では一般に慢性的な副鼻腔への影響や呼吸障害が見られるとも記載されている。 List 2の情報であることを考慮し、区分2(呼吸器系)とした。 一方、反復または長期間の職業ばく露を受けた作業者の皮膚に面皰の発生が報告され(IUCLID (2000))、また、硫黄の長期間使用により皮膚に紅斑、湿疹、潰瘍形成などを起こす可能性があるとの記載 (HSDB (2003))がある。 これらの知見に基づき、List 2の情報であることを考慮し区分2(皮膚)とした。 水生環境慢性有害性 急性毒性区分外であるが、急速分解性に関するデータや水溶解度の定量的なデータが得られていないことから、分類できない。 13.廃棄上の注意 残余廃棄物 廃棄の前に、可能な限り無害化、安定化及び中和等の処理を行って危険有害性のレベルを低い状態にする。 廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。 汚染容器及び包装 容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。 空容器を廃棄する場合は、内容物を完全に除去すること。 14.輸送上の注意 国際規制 海上規制情報 IMOの規定に従う。 UN No. 1350 Proper Shipping Name. SULPHUR Class 4. UN No. 1350 Proper Shipping Name. Sulphur Class 4. 海上規制情報 船舶安全法の規定に従う。 国連番号 1350 品名 硫黄 クラス 4. 国連番号 1350 品名 硫黄 クラス 4. 1 等級 3 特別安全対策 移送時にイエローカードの保持が必要。 食品や飼料と一緒に輸送してはならない。 輸送に際しては、直射日光を避け、容器の破損、腐食、漏れのないように積み込み、荷崩れの防止を確実に行う。 重量物を上積みしない。 緊急時応急措置指針番号 133 15.適用法令 海洋汚染防止法 有害液体物質(Z類物質)(施行令別表第1) 消防法 第2類可燃性固体、硫黄(法第2条第7項危険物別表第1・第2類) 船舶安全法 可燃性物質類・可燃性物質(危規則第3条危険物告示別表第1) 航空法 可燃性物質類・可燃性物質(施行規則第194条危険物告示別表第1) 輸送禁止(施行規則第194条) 港則法 危険物・可燃性物質(法第21条2、則第12条、昭和54告示547別表二ヘ) 16.その他の情報 各データ毎に記載した。.

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